일본문학교육의 현황과 전망

이애숙(Lee Ae Sook,李愛淑) 일본어문학회 2015 일본어문학 Vol.69 No.-

本論文は、最近の人文学の危機と言われる事態を招いた、その背景とし ての教育環境の変化に注目して、未来教育としての日本文学教育の可能性を模索しようとする論者の研究の出発点に位置するものである。したがって、本論文は巨視的な観点から、21世紀情報通信技術の発達によってもたらされた大学社会での競争強化の論理による人文学の危機を日本文学教育の危機的な現況と認識した。それでまず教育環境の変化に注目し、その変化の実質を見極め、さらに未来教育のパラダイムの変化を探ってみた。具体的には、教育形態の変化としての遠隔教育(Distance Education)と教育理念の変化としてのオープン教育(Open Education)の概念と特徴を考察し、日本文学教育研究のための理論的背景を構築した。とくに、未来教育方式としての、変革をもたらしているオンライン教育としてのeラーニング(e- Learning)や新しい学習方式としての反転学習(flippedleaning)の特徴を把握し、さらにその効果を拡大するための背景としてのオープン教育リソース(OER)、そしてMOOCサービスにみえる教育の公共性に注目することで、日本文学教育現場での応用の可能性を考察した。そのような巨視的な観点の上でこそ、今後の個別的授業分析研究もその意味を拡大していくのであろう。

ゆとり教育と学力低下に関する一考察

오수문(Oh Soo Moon,吳秀文) 일본어문학회 2015 일본어문학 Vol.71 No.-

In the 1980's there were more drop-outs, bullying, violence on campus, and non-attendance seen within the students. The reason for these problems were due to the cram-style education that started after the war and continued on throughout the eras in Japan. As to resolve these problem a pressure-free education curricula was created. In this new curricula, the course contents were carefully hand-picked to relieve the students' educational burden and the school hours were reduced by 30%. The necessity of pressure-free education was heavily called for during the 1980's when there was a fiercely competitive entrance exams to universities called Juken. In order to be admitted to a good university, students not only went to school but also commuted to a cramming school (juku) on their own or parent's expenses. This inclination for consistency in higher education started from middle school and through high school to aim to enter a prestigious college. The primary goal of incorporating the pressure-free education was to deter the overemphasis on knowledge. However, once the pressure-free education was incorporated it had caused a decline in the student's scholastic performance. In the IEA (International Association for the Evaluation of Education Achievement), and PISA(Programme for International Student Assement), Japan's ranking had started to fall. In addition, college students attending Japan's leading private universities took elementary grade and middle school math tests which many students failed to solve these math questions. As a result, pressure-free education was stopped and in 2010 it had closed its curtains. In this report I'd like to evaluate the necessity of the pressure free education system. ゆとり教育は1980年代に生じ始めた落ちこぼれ、校内暴力、いじめ、不登校などを戦後から続いた詰め込み式教育に原因を求め、その解消の為に目指された教育方針である。方法としては、それ以前までの授業時間を3割削減、授業内容を精選し、学生達の教育に対する負担を軽減させるというものであった。 ゆとり教育の必要性が叫ばれ始めた1980年代は、受験戦争と呼ばれる時代であった。大学に入学するために学校の授業だけでなく塾に通い、私教育が加熱していった。このような傾向は高校だけに止まらず、中高一貫教育への入学を目指し、中学にまで下がっていった。ゆとり教育は知識偏重を抑止する目的を担っていた。 しかし、その後、ゆとり教育は日本の学力低下を引き起こした。IEA、PISAなどの国際学力テストで日本の順位を落すことになった。また、日本の屈指の国立校の大学生に小学生の算数、中学生の数学などの試験をさせたところ、解けない学生が続出した。このような結果から、ゆとり教育の停止が叫ばれ、2010年にはその短い幕を下ろした。 よって、本稿ではゆとり教育が本当に必要であったのか、検証してみたいと思う。

근대 일본의 애국심교육에 관한 고찰

이권희 고려대학교 글로벌일본연구원 2013 일본연구 Vol.20 No.-

1872年の学制で決めている14の教科目のなかに唱歌と呼ばれる西洋音楽を置いた本来の目的は、子供の情操や身体の発達を強調した音楽教育本然の純粋な意図によるものであった。それが明治20~30年代を前後にして忠君愛國思想を根幹とする國家主義思想の発現によって、本来の教育的な意図とは違う、近代国民国家に相応しい臣民としての自覚を植え込むための道具と化する。これはまぎれもなく日本の近代教育思想史の根底に流れている定説なのだ。しかし、最近筆者は、近代日本の音楽教育の開始に関するこのような定論を疑うようになった。その理由は、いくら明治新政府の初期教育政策が個人の自立と私的利益を追求するという、西欧の近代国民国家に見られるような教育の普遍的な価値を指向したとはいえ、功利主義的価値や公共性、道徳教育を通した愛国心の涵養といった、近代国民国家に相応しい国民の規範形成に教育の究極的な目標を設定し、またこれを実現するための方法を不断に講究してきたということを見逃すわけにはいけないからである。 従って、本稿は、国民国家を目指した明治新政府が国民教育の一環として導入した明治期における唱歌教育の在り方をもう一度再検討することによって、従来「智育」から「德育」という単線的視線で捉えてきた教育思想史の流れから脱皮し、最初から国家主義、愛国主義教育観を最高の教育的価値として設定し、それを実現するための一方便として唱歌教育が行われたということを明らかにするものである。

グローバル時代の 日本語教育ㆍ異文化理解教育

모리야마(森山 新) 일본어문학회 2013 일본어문학 Vol.60 No.-

現代はグローバル時代である。グローバル時代は言語、文化が国境を越えて行き来し、共存する多言語、多文化が共存する時代である。そこに求められる日本語教育、韓国語教育をはじめとした第二言語教育は、第一に「言語(だけ)」を教えるという枠組みを再考し、「言語」と「文化」を共に教える必要がある。また、「国」の枠を越え、「地域(東アジア)」「世界」という視点に立った教育を行う必要がある。これは、総合的日本語教育、ヨーロッパの複言語ㆍ複文化教育、オーストラリアをはじめとした多文化教育の3つの観点からも妥当性があると考える。最終的には自文化優位の視点を克服し、東アジア人、グローバル人といったアイデンティティの形成が必要だが、そのためには共環境をつくり、そこでお互いの差異を認め合った上で、そのような差異を越えた対話と協働を日常的、継続的に行う教育的実践が重要である。このような立場からの実践事例として、本学で行ってきた日韓大学生国際交流セミナーと国際学生フォーラムを紹介する。

教育基本法改正に関する一考察

오수문(呉,秀文, Oh,Soo-Moon) 일본어문학회 2009 일본어문학 Vol.47 No.-

教育基本法は2006年度に初めて改正が行われたが、教育基本法の改正には様々な意見が存在した。教育基本法改正に多大な影響を與えた団体では、内閣総理大臣の直属の諮問機関である｢教育改革国民会議｣と内閣総理大臣に直接提言した民間団体の｢新しい教育基本法を求める会｣がある。｢教育改革国民会議｣の主張は、教育基本法の拡大解釈問題解決のため具体的な表現を盛り込むこと、また時間的経過により新たなる刷新が必要というものであった。そして｢新しい教育基本法を求める会｣の主張は、GHQにより不正に愛国心教育が妨げられたのでそれを改正し、愛国心教育を盛り込んだ教育基本法を制定しなければならないというものであった。 従って、本稿ではこれら改正主張にある目的意識がどこに向いていたのかを、総合的に探ってみた。

고교학점제 도입과 일본어교육

권영성(Kwon, Young-Sung) 일본어문학회 2021 일본어문학 Vol.94 No.-

教育部は2017年、高校単位制は、生徒が進路に合わせて、多様な科目の選択·履修を可能とし、累積単位が基準に達した場合、卒業が認められる制度であると発表した。2025年から全面実施する予定の高校単位制は大学での単位履修と類似した方法で、公教育でも生徒に科目選択権を与える高校教育体制の革新政策を指す。教育部の発表によると、高校単位制は生徒が選択する教育課程の運営を通じて生徒個々の多様な能力や適性などを最大限に発揮できるように学習権を保障する制度だと受け入れられよう。しかし、教育部などの予測に反し、高校単位制の導入に対する問題点を指摘するメディア報道や教育団体などの批判的な問題提起も少なくない。すなわち、高校単位制に対する公教育現場の反応は教育部のバラ色の展望とは食い違う反応であることが分かる。 この研究では、以上のような状況に注目し、2025年全面実施となる予定の高校単位制の導入によって、日本語教育に及ぼす(まず教師の需給に関わる)環境的側面を探ることを目的とする。この研究を通し、2025年全面実施となる予定の高校単位制の下での日本語教育は十分ではないことが懸念されると言えよう。 In 2017, the Ministry of Education announced that the high school credit system enables students to learn various subjects in accordance with their future plans and that they may graduate when they earn the credits required for graduation. The high school credit system, which is scheduled to be fully launched in 2025, aims at providing students with a right to select subjects in public education as in the case of universities. According to the announcement made by the Ministry of Education, the high school credit system is meant to be a system that allows students to make most of their abilities and aptitudes by managing the course of education that is selected by students themselves. Contrary to what the Ministry of Education expects, however, there has been a growing number of criticisms raised by the media and educational organisations. That is, there is a discrepancy between what the Ministry of Education anticipates and what those who are actually involved in public education have in mind with regard to the system. The present article pays special attention to the current situation surrounding the system and explores the environmental aspects of Japanese language education (primarily, those pertaining to teacher supply) that may be affected by the introduction of the high school credit system in 2025. In conclusion, this study suggests that Japanese language education under the high school credit system, which is fully launched in 2025, will not be straightforwardly implemented.

영화를 활용한 일본어문화교육의 실천적 연구

윤복희(尹福姫,) 동덕여자대학교 인문과학연구소 2011 人文科學硏究 Vol.17 No.-

日本文化の開放以来、韓国の若者を中心に日本の大衆文化に対する関心が高まってきている。そんな中で特に、日本の映画を鑑賞しながら日本語を学ぶ学生が増えつつある中でも日本映画を利用した日本語文化教育に関する教育的側面の研究は未だに稀なのが現状である。よって、日本語文化教育の優れた教材である映画の積極的な活用のためにもこれを支える現場学習をもとにした、実践的研究が切実に要求されているといえる。本研究は2001年から始まった本同徳女子大学の日本語科4年生の授業として設けられた「映像日本語演習」の授業の現況を紹介しながら特に、2010年1学期の授業と学期末に実施されたアンケート調査の結果をものに、今後、より効果的でまたよりよい教育方法を探ろうとして試みられたものである。考察結果の主要な内容は次の通りである。まず、授業の学習目標は現行を維持するが、学習者のニーズに合わせ、「日本文化と言語の習得」をより確実な目標として強調すべきである点を確認した。また、映画を最後まで鑑賞し発表と討論を実施する授業方式を今まで通り維持し、発表時に日本語だけを使うことについては、今後も続けるのが学習者の実力のアップ及び自信感の向上に役立つという結論を得た。それに、授業で鑑賞する映画は授業の始めにもっとじっくり考えて選ぶべきであり、より教育的で学習価値のある映画を選ぶ必要性を強く訴えられた。この基準に合う映画としてはたとえば、2010年1学期に鑑賞した映画の中で『大奥』と『おくりびと』が最もふさわしいという答えを得た。今後も学習効果を極大化するためには、日本の生活文化及び精神文化、日本語、を学ぶ上で最適であるこうした映画の教材を積極的に発掘する必要性を実感した。本研究による結果及び今後の授業を踏まえた関連研究が日本語教育の現場における「映画を活用した日本語文化教育」の活性化及びより効果的な教育方法を模索する上で、一助できれば幸である。 일본문화가 개방된 이래, 한국의 젊은이들을 중심으로 일본 대중문화에 관한 관심이 고조되고 있다. 그러한 가운데 특히 일본영화를 감상하며 일본어와 일본문화를 습득하는 학생이 증가하는 중에도 교육적 측면에서 본 이 방면의 연구는 아직 희소하다. 때문에 일본어문화교육의 탁월한 교재인 영화의 적극적인 활용을 위해서도 교육현장을 통해 축적된 실천적 연구가 절실하다고 할 수 있다. 본 연구는 지난 2001년부터 시작된 동덕여대 일본어과 4학년 수업인 “영상일본어연습”의 수업현황을 소개하면서 특히 2010년 1학기의 수업현황과 수업 후에 시도된 설문조사의 결과를 바탕으로, 향후 보다 효과적이며 바람직한 교육방법을 모색하고자 시도되었다. 고찰 결과의 주요내용을 요약하면, 먼저 이 수업의 학습목표는 현행 체재를 유지하되 학생들의 요구에 맞춰, “일본문화와 언어의 습득”을 보다 확실하게 목표로 구축해야 한다는 점을 확인했다. 또한 영화감상 후에 발표와 토론을 실시하는 수업방식을 기존대로 유지하되, 발표 시 일본어만을 구사하는 방식은 앞으로도 고수하는 것이 학습자의 실력향상 및 자신감 향상에 도움이 된다는 결론이다. 그리고 수업에서 감상할 영화는 초반에 좀 더 심사숙고하여 교육적이며 학습가치가 높은 영화를 선정할 필요가 있으며, 그 예로 2010년 1학기에 감상한 영화중에서는 『大奥』와 『おくりびと』가 가장 교육효과가 높은 것으로 나타났다. 앞으로도 학습효과의 극대화를 위해서는, 일본의 생활 및 정신문화, 일본어를 배우는데 탁월한 이러한 교재를 적극적으로 발굴할 필요성이 있음을 실감했다. 본 연구에 따른 결과 및 앞으로의 관련연구가 일본어교육 현장에서 ‘영화를 활용한 일본어문화교육’의 활성화와 향후의 효과적인 교육방법을 모색하는데 일조할 수 있었으면 한다.

일본 애니메이션을 활용한 인문학 교육 사례 연구

안지영(An Ji Young) 일본어문학회 2017 일본어문학 Vol.78 No.-

本研究は、大学における人文学教育の多次元的な方法論研究のために試みた授業実践の一つであり、日本の大衆文化、特に日本のアニメを活用し、新しい科目を開発していくことを目標とした基礎研究として、学習者の人文学的な素養育成のために実施した授業事例の報告である。人文学というものは、人間と世界との関係を理解することを基盤として、自分と世界を多角的な視野で見ることを可能にし、人間として成長させるための学問である。そのため、人文学の教育は小・中等教育課程ではもちろん、大学の教育課程でも多様な教育が必要とされる。よって本論文では、これまで韓国で行われてきた古典教育プログラムで問題となっていた古典に対して偏見を持ったり、敬遠したりする副作用を最小化し、より容易に触れられるように日本のアニメを活用して授業を行った事例を報告・検討する。本実践では学生たちの積極的な授業参加と教育的な効果を増進させるため、課題解決型学習(Problem Based Learning)を導入し、日本のアニメ󰡔もののけひめ󰡕󰡔攻殻機動隊󰡕などを取り扱い、人文学に対する学生の意識変遷を顕在化させた。これはアニメが娯楽的で非教育的であるという固定観念から脱却し、人間の価値にかかわる諸問題を扱える人文学的な資料として十分に価値があるという認識転換の機会を与えられた点でもその意義があると考えられる。今後、それらの分析を踏まえて、より積極的な授業実践を展開し、実用的な導入と提案方法についても研究を進めていきたい。 This research is one of class practices that I attempted to study multidimensional methodology of humanities and literature education at a university, and to develop new subjects using Japanese pop culture, especially Japanese animations. The humanities literature is an academic discipline that enables us to see ourselves and the world from a multifaceted perspective based on the understanding of the relationship between humans and the world and to grow as human beings. Therefore, the education of humanities requires diverse educations not only in the elementary and secondary curriculum but also in the curriculum of universities. In this paper, in order to minimize the side effects of the prejudice about, and the avoidance of, the classics which had been a problem in the classical education program which has been held in Korea, to make it easier to touch Japanese animations. In this practice, we introduced the Problem Based Learning method to promote active student participations and educational effects, and introduced the Japanese animations, “Mononoke Hime” and “Ghost in the Shel” . The manifestation of the transition of the students’ consciousness to humanities was revealed. This is also given the opportunity to change the perception that it is sufficiently valuable as a humanistic material that can deal with various issues related to human values, escaping from the fixed idea that animations are entertainment and non educational. It is considered to have its significance. Based on these analyses, we will develop more aggressive lesson practices in the future, and I would like to conduct research on the practical introduction and suggestion method.

戦後初期日本の発展についた一考察

吳秀文 일본어문학회 2013 일본어문학 Vol.61 No.-

本稿は、日本が敗戦後において急速な発展を可能にした理由を、戦後初 期の変革から明らかにしようとするものである。日本は敗戦から23年という短い期間で世界でのGDP順位を3位に押し上げた。この事実を解明するのにあたって高度経済成長期と教育の相関関係を注目する研究が最も多いが、本稿では高度経済成長期より前の敗戦から1960年までに注目した。直接的な理由が政治主導の所得倍増計画の実施であったことは、疑いの余地もないが、その計画を実施するにあたっての土台が形成されていなければ、成し遂げることはできなかったであろう。 論者が注目したのは、独占企業と教育、平和主義の誕生、外交面からの 発展である。教育制度に関しては敗戦後に教育権を地方に分散させようとしたにも関わらず、再び中央集権化した。これは教育の統制という戦前への回帰とも云える現象であったが、この結果が経済界と如何様な相互作用を及ぼしたのか検証が必要である。次に、国家の発展に欠かせないのは、国家の安定であり平和の概念である。日本の平和教育は自然発生したものではない。如何様な過程を経たものが明確にする。最後に外交面から発展に関与したものが何であったのか、その要因を確認しようと思う。

韓日 兩國의 官報를 통해서 본 中等敎育政策 연구

안병곤(安秉坤)(An, Byoung-Gon) 일본어문학회 2012 일본어문학 Vol.56 No.-

韓日両国の中等教育政策を1981年から2010年まで30年間の官報の内容を中心に学力増進、教育情報化、人性教育強化のための政策に分類して比較考察して見た結果次のような特徴が現われた。第一、学力増進のための政策に現われる特徴は日本の場合入試で多様な選抜方法を通じていわゆる偏重の弊害を改めようとする入試政策と教育再生プログラムなど公教育体制の徹底した改革を推進して‘学力向上に対応した。韓国の場合は高校平準化政策を補って公教育に対する信頼を回復することができる支援体制を整備する特徴が見られる。第二、教育情報化のための政策に現われる特徴は日本の場合教育情報化の内実のある推進のためにソフト·ヒューマン·ハードの総合的で計画的な体制の構築を提示したし、韓国の場合は政府の教育情報化政策を通じてすべての学校に情報化インフラを構築して、これを活用した教授-学習方法の画期的な変化を模索している特徴を見せている。第三、人性教育強化のための政策に現われる特徴は日本の場合学校での暴力行為、いじめなどの問題に対して懸念するべき状況が展開されている中、学校·家庭·地域が連携して青少年たちのための人性を養成する施策を展開したが、韓国の場合は政府が学生たちの人性授業参加を高めて体験活動を強化して創意的な人才に育成するための創意-人性教育基本方案 を定めて政策を推進する特徴を見せている。